老後の資産形成や安定した家賃収入を得るためなど、不動産投資を始める理由は人それぞれですが、特に女性には不動産投資をおすすめします。
では、具体的にどのような理由があるのでしょうか。

■1.男性より生涯賃金が少ない現状

一般的に、女性は男性に比べて生涯賃金が少ないとされています。
賃金は年齢や学歴、勤続年数などによって異なりますが、2021年の厚生労働省による「賃金構造基本統計調査」の結果によると、男女の年齢別賃金は以下の通りです。

※参考：厚生労働省「令和三年賃金構造基本統計調査結果の概況」

男性の月収がピークに達するのは55～59才で、413,600円。
女性は50～54才で、277,900円と約14万円の開きがあります。

未婚、既婚、子供の有無などによって収入は変わりますが、単身世帯の女性は年々増加しており、既婚者でも共働きをする女性が増えている傾向にあります。

将来少しでも多く資産を残すためには、貯金以外の資産形成が必要となるでしょう。

■2.平均寿命が長く、引退年齢が早め

厚生労働省の統計結果によると、2019年に発表された日本人の平均寿命は、男性は81.41才、女性が87.45才となっています。
女性は男性よりも6.03才長生きする計算となります。

2019年に金融庁が発表した「公的年金以外の老後資産は2,000万円必要」といういわゆる老後2,000万円問題は後に撤回されましたが、「老後の資産形成の必要性」を国民に強く印象付ける結果となりました。

平均寿命が長い女性は、長寿に備えて老後の資産を充実させておくことが望ましいです。

加えて女性は男性より引退年齢が早めの傾向にあります。
2015年の総務省の国勢調査では雇用者の平均引退年齢は男性が68.8才、女性が66.2才となっており、女性は引退が男性より早めとなっています。

物件の管理・運営を委託する事で負担が少ないにも関わらず定期収入が手に入る不動産投資は、老後の資産形成に最適です。

「若い頃に資産を形成しておけばよかった」と後悔する前に、不動産投資を通じて家賃収入を確保しましょう。

■3.多様なライフイベントに対応できる

終身雇用制度の崩壊により、定年まで同じ企業で働く人は減少しました。独身で一人暮らしをする女性は、転職により一時的に収入がなくなることが珍しくありません。

また、既婚女性は産休や育休を取得し、時短勤務に移行することが多いですが、その中には職を辞める人もいます。

多様なライフスタイルを送る女性にとって、万が一のための定期収入源として不動産投資が適していると言えます。

■4.金銭面で慎重・保守的な人が多い

個人差はあるものの、女性は男性よりも金銭面で慎重かつ保守的な傾向にあると言われています。その結果、安定して利益を生む物件を選ぶ女性が多いです。

不動産投資においては、マンション一棟投資のようなハイリスク・ハイリターンの投資も存在しますが、まずは中古の区分マンション投資から始め、経営のノウハウを身につけた後、アパート一棟投資へと事業を着実に拡大し、利益を増やしていくことが望ましいでしょう。

着実な利益を上げる経営は、女性オーナーにとっての強みです。

■まとめ

投資をするにあたって、株式や投資信託、FX等の投資を検討される方も多いですが、不動産投資との一番の違いは「形があるもの」への投資（現物投資）であり、現物投資は不況下でも影響を受けにくく、インフレにも強いという特徴があります。

リーマンショックやコロナショックなどの経済危機時でも、不動産は「必需品」とされ需要が低下しにくいです。
また、住宅確保給付金や家賃支援給付金などの支援制度により、家賃収入の減少が抑えられる傾向があります。

株式投資等と違い、景気や毎日の値動きに左右されることなく安定した収入が手に入る可能性が高いため「守りの投資」と言えるでしょう。
女性オーナー特有の不動産経営を通じて、確実な資産形成を目指しましょう。